人事・採用コンサルティング
人事・教育制度設計
時代背景・変化に対応した柔軟な制度設計・運用の実現
■ 働き方改革・ダイバーシティ・世代間ギャップなど、昨今の変化に富んだ職場環境を踏まえた人事評価制度・教育制度・報酬体系を整備することが課題となっている企業が増えています。
■ 弊社は従来のトップダウン型での制度設計ではなく、第三者視点から現場で働くみなさんからのボトムアップ型での制度設計を推進・実現しております。
■ 制度設計から派生して、職場におけるハイパフォーマーの行動分析・スキルマップ作成・業務手順書や標準化の事例も多数有しております。
採用・インターンシップ・内定者フォロー
効率的かつ他社との差別化を見越した支援
■ 採用市場の自由化をはじめ、変化が激化している中、採用フロー・コンテンツにおいても抜本的な見直しや他社とのエッジある差別化が求められています。
■ 弊社は、大手には実施できない独自の採用企画・運用（イベント企画・運営、ＷＥＢ企画・構築、ＳＮＳ企画・運用支援など）を多数展開しており、自社の効率的かつ他社との差別化を踏まえた採用支援を実施することが可能です。
■ インターンシップ・セミナーコンテンツのデジタル化によるターゲットへの訴求やデリバリーの効率化など、ＣＲＭとの連動も見越した支援も展開しています。
採用段階から入社後の教育まで包括的に支援している事例もあり、内定者辞退抑止施策に限らず、入社後のOFFJT/OJTを見越した教育設計・実施が可能です。
参考：実務直結型パフォーマンス向上セッション「Destination」のご紹介
Destinationとは
「目的地」を意味する｢Destination｣という名の、本プログラム。
仕事においても、会社に与えられた「Destination」を坦々と追いかけることは比較的容易です。
何も考えずに、指示に対して受動的であっても、とにかく行動すればいいからです。
また、「今まで通り」のやり方や目標設定でも、短期的に見れば、どうにか回っている現状を見て、
そこに安住してしまうのが人間の心理というものです。
しかし、変化スピードがさらに加速化するこれから。
自分にとって「大変」なこと、「負荷のかかる目標」を主体的に設定し、
実行していかなければ、思うような成果をあげることができないでしょう。
中長期的な成長やサステナビリティ（事業継続性）を考えると、
「コンフォートゾーン（心地よい現状）」に浸っているうちに
その変化に気づくことなく、気がつけばその変化に対応できない「ゆでガエル状態」に
陥ってしまうことすらあります。
そのような状態になることを抑止する「Destination」は、
「経営層向け」、「管理職向け」、「メンバー・個人向け」の３つの領域に合わせて
より超越した目標を達成するための本来のポテンシャルを徹底的に引き出し、会社・組織・個人の成長を
倍速で促進させるためのプログラムです。
3種類のDesetionation
■ Corporate Destination コーポレートデスティネーション（経営層対象）
経営トップ層を主な対象としたプログラム。
中長期的な事業の成長やサステナビリティ（事業継続）マネジメントに向けた「障壁」を払拭し、
高い経営目標の達成へとつなげます。
■ Team Destination チームデスティネーション（部署・チーム対象）
部署・チームを主な対象としたプログラム。
自部署・チームの目標達成に限らず、さらに生産性・効率性を高め、より超越した成果を挙げていくことを目指します。
■ Self Destination セルフデスティネーション（個人対象）
個人（一般社員～中堅社員）を主な対象としたプログラム。
組織における個々人の目標にフォーカスし、業務改善・成果向上へとつなげます。
Destinationの基本プロセス
通常は３～６ヶ月間（月１回・１回あたり２～４時間）＋OJTの構成をベースに実施させて頂きます。
※御社に合わせてフレキシブルに対応・構築可能です。
Destination導入後のお声
- 自社内での目標設定を超越する高い目標設定および達成マインドが醸成できた。
- 実務における成果に直結する様子が手に取るように理解できた。
- 仮想のケースではなく、実務を題材にすることで臨場感があり、受講者の当事者意識の醸成につながった。
- 実際の業務目標の設定から達成までを体系立てて進行頂いたおかげで今までにない成果をあげることができた。
- 「直視すべきなのに放置しがちだった問題点を浮き彫りにし、本質的な経営課題や組織課題を現場主導で解決することができるようになった。
- 人材育成や経営改革のための投資の選択と集中を図ることができた。
- 経営陣に対して、人材投資のROIを数字をもって説明することができた。
- 自社におけるイノベーション（革新）を起こすための主体的な人材育成機会を創出することができた。課題解決や目標達成のための最適な役割と責任分担が明確化された。
- 「成果」にこだわり、個々の部門の連携強化が実現できた。
- 当たり前のことをバカにせずちゃんとやる（ABC）組織作りができた。