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人材育成・組織開発支援事業

組織・業務改善コンサルティング

組織の課題解決に直結する「最適解コンサルティング」

■ 弊社は、コンサルタントからの一方通行の指導によっては解決策は導き出されないという信念をもっています。つまり、各組織やそこに属する皆さんの想いや志を重視した、能動的な課題解決の実行を支援するのが、弊社の最適解の導き出し方です。

■ トップダウンによる業務改善や働き方改革の推進において、行き詰まりを見せるお客様からのご相談は少なくありません。まずその組織やそこに属する皆さんはどのような働き方を望んでいるのか、
どのようなゴールが導き出されるのか、そしてそれらは経営陣やマネジメント層が描くものとギャップはないのか、といった現状把握を重視し業界・職種を問わず求められる業務効率化・生産性向上において、「個人」「部署・チーム」「経営」など様々なレイヤーに応じた支援を展開しています。

■ シナリオ通りに進む仕事がないようにコンサルティングや人材育成も弊社がご提供するサービスはすべてライブ感を伴うもの、と考えております。その場、その時期・タイミングと、それぞれの環境によって、フレキシビリティ(柔軟性)の高い、変化対応型のコンサルティングによって、高い顧客満足度を維持していると自負しております。

参考:実務直結型パフォーマンス向上セッション「Destination」のご紹介

Destinationとは

「目的地」を意味する「Destination」という名の、本プログラム。

仕事においても、会社に与えられた「Destination」を坦々と追いかけることは比較的容易です。
何も考えずに、指示に対して受動的であっても、とにかく行動すればいいからです。

また、「今まで通り」のやり方や目標設定でも、短期的に見れば、どうにか回っている現状を見て、
そこに安住してしまうのが人間の心理というものです。

しかし、変化スピードがさらに加速化するこれから。
自分にとって「大変」なこと、「負荷のかかる目標」を主体的に設定し、
実行していかなければ、思うような成果をあげることができないでしょう。

中長期的な成長やサステナビリティ(事業継続性)を考えると、
「コンフォートゾーン(心地よい現状)」に浸っているうちに
その変化に気づくことなく、気がつけばその変化に対応できない「ゆでガエル状態」に
陥ってしまうことすらあります。

そのような状態になることを抑止する「Destination」は、
「経営層向け」、「管理職向け」、「メンバー・個人向け」の3つの領域に合わせて
より超越した目標を達成するための本来のポテンシャルを徹底的に引き出し、会社・組織・個人の成長を
倍速で促進させるためのプログラムです。

3種類のDesetionation

Corporate Destination コーポレートデスティネーション(経営層対象)

経営トップ層を主な対象としたプログラム。
中長期的な事業の成長やサステナビリティ(事業継続)マネジメントに向けた「障壁」を払拭し、
高い経営目標の達成へとつなげます。

Team Destination チームデスティネーション(部署・チーム対象)

部署・チームを主な対象としたプログラム。
自部署・チームの目標達成に限らず、さらに生産性・効率性を高め、より超越した成果を挙げていくことを目指します。

Self Destination セルフデスティネーション(個人対象)

個人(一般社員~中堅社員)を主な対象としたプログラム。
組織における個々人の目標にフォーカスし、業務改善・成果向上へとつなげます。

Destinationの基本プロセス

通常は3~6ヶ月間(月1回・1回あたり2~4時間)+OJTの構成をベースに実施させて頂きます。
※御社に合わせてフレキシブルに対応・構築可能です。

Destination導入後のお声

  • 自社内での目標設定を超越する高い目標設定および達成マインドが醸成できた。
  • 実務における成果に直結する様子が手に取るように理解できた。
  • 仮想のケースではなく、実務を題材にすることで臨場感があり、受講者の当事者意識の醸成につながった。
  • 実際の業務目標の設定から達成までを体系立てて進行頂いたおかげで今までにない成果をあげることができた。
  • 「直視すべきなのに放置しがちだった問題点を浮き彫りにし、本質的な経営課題や組織課題を現場主導で解決することができるようになった。
  • 人材育成や経営改革のための投資の選択と集中を図ることができた。
  • 経営陣に対して、人材投資のROIを数字をもって説明することができた。
  • 自社におけるイノベーション(革新)を起こすための主体的な人材育成機会を創出することができた。課題解決や目標達成のための最適な役割と責任分担が明確化された。
  • 「成果」にこだわり、個々の部門の連携強化が実現できた。
  • 当たり前のことをバカにせずちゃんとやる(ABC)組織作りができた。

 

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